「やりすぎ節税チャンネル【税理士社長】」(登録者数7.5万人)よりご紹介します。
会社員で退職金制度がある方もいっしゃると思いますが、いざ退職となったときに退職金がいくらもえらるかご存知でしょうか。
この動画では、日本の退職金や年収の現状をふまえた上で、今後の対策について税理士社長が解説しており必見です。
年金制度とは
年金改悪よりも危険な状況と言われている退職金ですが、現状どのような状況かが冒頭より分かります。
退職金を自分がいくら貰えるのかを知っている方は2割くらいだそうです。
厚生労働省が公表している退職給付金を見ると平均2,000万円くらいで、勤続年数が長いと貰える額も大きくなっていきます。
会社の規模により年収や年金が異なることも一覧で公開されているため、大企業を親が勧める理由も分かる気がしませんか。
大企業が安心と言われる理由は制度が整っているからですね。
退職金と年収の変化
平成10年から平成30年の退職金推移をみると、1,000万円減少しており日本経済が冷え込んでいることが分かります。
バブル崩壊後は、日本経済の失われた20年と言われおり経済が冷え込んでいきました。
会社の規模により、そもそも退職金制度がないところもあるため、勤務先に退職金制度があるのか確認しておく必要もありますね。
平均年収の国際比較のグラフを見るとさらに衝撃を受けてしまい、給与が上がらない理由も分かります。
退職金は法律上、会社に支払い義務がないものとなり、規定に書いてあると支払い義務が発生するため制度がない会社もありますよ。
今後の対策について
年功序列・年金制度・高金利・終身雇用制度も全て崩壊している日本で、個人が対策をとることはできるのでしょうか。
どんどん不安な気持ちになるのですが、どうしましょう。
税理士社長も40代で資産を形成するために本から情報収集しており、年代別の書籍を紹介されています。
WEBからも情報収集をしやすい時代となっているため、個人で資産づくりをすることで将来に備えることが大切だと分かる動画でした。
仮想通貨や副業情報も豊富
このチャンネルでは、税理士社長が身近な税金だけではなく、実践で得た投資情報や考え方も惜しみなく解説しています。
ぜひチャンネル登録して、税金や仮想通貨、副業情報を取り入れ活かしてくださいね。
退職金が思っていたより少なく、老後が不安になる状況は避けたいですね。