「オタク会計士ch【山田真哉】少しだけお金で得する」(登録者数45.1万人)よりご紹介します。
今回は公的な事業支援金をもらう方法について具体的に解説をしている動画です。
感染症などの影響で売上金額が減少した個人事業主の方には、ぜひチェックして欲しい内容です。
公的な事業支援金を知らないのは損
社会状況の変化や世界的な感染症の流行など、個人の力ではどうしようもないことが起こっている世の中です。
そのようななか、大企業でも情勢変化のあおりを受けて事業規模の縮小や事業方針の変更などの対策が必要な状況となっています。
個人事業主だから、ちょっと収入が減ってしまうと立ち行かなくなるのよね。
資本が大きな企業でも倒産のリスクを抱えてしまうような社会情勢の変化の中で、個人事業主が生き残れる可能性は低くなります。
社会全体の問題となっている場合には公的な支援制度に期待が高まりますが、そのほとんどが申告制となっているのです。
もしかしたら、知らずにもらい損ねていた支援金があるかもしれない。
公的な支援金を知っていたか、知らなかったかで事業を継続できるかどうかが決まることもあるのです。
支援金のもらい方は知っておくべき
公的な事業支援金のもらい方を知っているのかという点が、特に個人事業主の場合は事業継続のカギとなります。
支援金の請求はどのようにしたらいいのか、まったくわからない。
世界的な感染症の流行など、これまでの日常生活や取引の常識がひっくり返るような経験は誰しも初めてのことと思います。
そのため、多くの事業主が公的な支援金を申請した経験はありませんので安心してください。
今回の動画では、事業復活支援金を例に事業支援金の申請方法などについて山田真哉さんが解説をしてくれています。
支援金をスムーズに申請するために
今回の動画では事業復活支援金を参考に支援金の請求方法を紹介しています。
この記事を読まれているタイミングによっては、もしかしたら受付期間が過ぎている可能性があるかもしれません。
しかし、今後同様の支援金を申請するときに備えて、どのような書類を作っておかないといけないのかが動画を見ればわかります。
いざ申請となったときに書類がなくて出来なかったら残念だものね。
確定申告などでも必要な書類も含まれていますので、動画を確認してスムーズに申請ができるように備えておきましょう。
今後の参考になりますので動画の概要欄のチェックもおすすめします。
税についての本も出版もしている山田真哉さんがわかりやすく説明してくれています。