「個人事業主の税務調査専門：内田敦税理士」(登録者数151人)よりご紹介します。
今回は、個人事業主でも重加算税の対象になってしまうことについて解説した動画のご紹介です。
どのような場合に重加算税の対象になってしまうのか、是非知っておきましょう。
動画のポイント
動画投稿者の内田さんは、個人事業主の税務調査を得意分野とする税理士です。
本も２冊出版しています。
その他にも、SNSやYouTube、Twitterなどで有益な情報を発信していますよ。
どんなお悩みを解決してくれるのか、どんなことについて解説してくれるのかについて、動画の冒頭で説明してくれます。
今回は重加算税の対象者についての解説です。
重加算税の対象者とは
重加算税とは、税務調査においてとても重い罰です。
どのようなことをしてしまうと対象になってしまうのか、是非知っておきましょう。
- 売り上げを除外している
- 二重帳簿を作成している
- 帳簿書類の改ざん など
この他にも対象となる項目がありますが、そちらは内田さんの解説でご確認ください。
また、重加算税の詳しい罰則については他の動画で解説しているので、是非チャンネル登録してみてくださいね。
簡単に言うと、「脱税」にあたる様な行為をした場合、重加算税の対象となります。
ニュースで聞いたことがあるのは大企業の脱税についてのみだから、個人は対象にならないのでは？
それは大きな勘違いです。
個人でも重加算税の対象となります。
個人は重加算税にならないと思った結果
大企業のみで個人事業主は重加算税の対象にならないと思っていると、大変なことになります。
税務調査を受けて重加算税の対象となってしまった場合、どうすればいいのでしょうか。
内田さんのところには、このような相談が多数寄せられるそうですよ。
重加算税が決定してからこれを覆すのは、とても難しいそうです。
重加算税が決まってしまう前に対策する必要があります。
どのようなことをするべきなのかについては、是非動画でご確認ください。
重加算税にならないために
今回は、重加算税の対象となるのは大企業だけではなく個人事業主もあてはまるという動画をご紹介しました。
重加算税の対象者には、絶対になりたくありませんよね。
罰則を受けないためにも、こちらの動画を参考にして税務調査の知識を身に付けておきましょう。
動画では自身のブログを表示させながら解説をしてくれるので、とてもわかりやすいです。