「やりすぎ節税チャンネル【税理士社長】」(登録者数7.4万人)よりご紹介します。
青色申告で税務調査がくる場合、どのような点を見ているのか気になりますよね。
この動画では、税務調査がはいる人にどのような特徴があるのかについて紹介してくれます。
今の業種は調査対象なのか
この動画では青色申告において、税務調査がくる場合の税務官が目をつけるポイントなどが解説されています。
テーマの最初から税務調査がきやすい業種を紹介されており、該当している業種の場合、少し緊張しながら動画を見てしまいます。
マイナンバーで脱税が分かるのでしょうか。
年間200件の案件を業種ごとに分けたうえで、どのような業種に税務調査がはいりやすいか説明されています。
業種だけではなく、自営業・フリーランス・会社員の副業など、働き方を問わず対象となりますよ。
他にも、対象になるとは思ってもみなかった条件が解説されていくため必見です。
国税庁の資料の見方については注目ですね。
国税庁の資料が公開され年間での税務調査数が分かりますが、驚きの件数でした。
調査が入る申告書の特徴
税理調査がはいりやすい申告書の特徴もあげられています。
税金をとられたくない気持ちが全面に出てしまうと、申告書に基準ギリギリ感が出てきてしまうため分かるそうです。
ちょっとでも安くしたいと思ってしまうかもしれません。
その心理によってできあがる申告書の特徴についても解説されているため、思わず納得してしまいます。
税務官は申告書の裏に隠れている心理を読みといている感じですね。
税務調査が来やすい時期もあるそうですが、税務官の人事にも関係しているエピソードがあり面白いですよ。
法人化はより注意
売上げがあがり法人化した時、調査が来やすい確率については、よりアップするそうです。
3年間の調査期間中、法人化すると個人の申告書で判断できなくなるため、法人化したタイミングで調査対象に入りやすくなります。
3年間の調査期間がポイントですね。
また動画冒頭より気になっていた、マイナンバーから脱税がバレてしまうのかどうかについても分かります。
お役立ち情報満載
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青色申告とは、複式簿記で記帳すると一定の基準で最大65万円が控除される確定申告方法です。