「やりすぎ節税チャンネル【税理士社長】」(登録者数7.49万人)よりご紹介します。
年金手帳を見てもいまいち分からず、将来年金がもらえるのかどうか不安になるときはありませんか。
この動画では、税理士社長が2022年の年金制度改正に伴い調べた内容を元に、将来年金がもらえるかどうか考察しており必見です。
年金が減少する可能性
冒頭から驚愕ですが2022年に年金制度の改正があり、貰える年金が1,000万円減少する可能性があるそうです。
20年間で貰える金額が1,000万円減少するらしいのですが、いったいどういうことなのか気になります。
減少するのかどうかを確認するために必要な数値が所得代替率になるそうです。
所得代替率は、厚生労働省のホームページより確認することができるようです。
さらに税理士社長が日本人の平均年収430万円をもとに、会社員が将来貰える年金額を算出していますよ。
自営業の場合、国民年金を40年間支払った場合の数値も伝えられていますが、なかなか厳しい現状です。
月収にすると一気に不安になりました。
制度の関係性
先を進めるのが怖いような気持ちになりますが、会社員の今の給与から差し引かれている金額の変化についても説明があります。
手元の手取りが増えたとしても、差し引き金額も大きくなっているため給与は横ばいの状態です。
給与があがったと喜んでいたのに、あまり変わりませんでした。
2004年のマクロ経済スライドと言われているのが所得代替率が変えられる制度のようです。
マクロ経済スライド、年金制度、消費税増税が関係し合っていることが説明を聞くとよく分かります。
改正により良いニュース
気持ちが落ち込んでいきますが、良いニュースもあるようです。
65歳以上で働いた場合、年金の金額アップや60歳から64歳までの月収上限がアップされることで貰える年金が増えるそうですよ。
他にもiDeCoにかかっていた制限も緩和されていくようです。
自分の年金は自分で準備する必要がありますね。
税理士社長からも説明がありますが、国に依存せずに個人で対策をすることが必要だと考えさせられる動画になっています。
仮想通貨や副業情報も豊富
このチャンネルでは、税理士社長が身近な税金だけではなく、実践で得た投資情報や考え方も惜しみなく解説しています。
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所得代替率とは働いていたときの年収に対し何パーセントの年金がもらえるかの割合となります。