【税金】脱税をした場合はプロでもバレてしまうのか事例をあげて解説

【税金】脱税をした場合はプロでもバレてしまうのか事例をあげて解説

「やりすぎ節税チャンネル【税理士社長】」(登録者数7.49万人)よりご紹介します。

確定申告の時に売上が正確でなかった場合は、どこまでバレてしまい、どうなるのでしょうか。

この動画では、税理士社長がいくつかの条件で確定申告が正確でなかった場合について説明されており必見です。

税務のプロが脱税

売上が適当・・・、税務調査、〇〇な申告、危険と表示されています。
出典 : YouTube

売り上げが正確でない場合は複数パターンありますが、今回は4つのケースについて解説されています。

1つめの事例として税務のプロである税理士が8億円所得隠しをしたケースが紹介されており衝撃です。

金額は大きいですが、税務のプロであっても隠すことができないことが分かります。

一般人では所得をごまかすことは難しいですね。

事例としてもう1つ、国税の元トップによるケースもありましたが、調査が及ぶはずがないと思われていたようです。

たこ焼き屋の脱税

よくある売上除外の例、白色申告・個人事業主、確定申告が適当、たぶんこのくらいかな?と数字を書いている人→調査で即バレますと表示されています。
出典 : YouTube

次に身近なところで白色申告や個人事業主のケースが登場します。

8個入り600円のたこ焼きを売っていたお店の脱税金額が出てきますが、予想外の金額とどのような状況だったかが分かる内容です。

600円のたこ焼きをいったい何個売ったのでしょうか。

お店の繁盛ぶりや経費からの逆算など、どのようにして脱税したことが分かるかについても解説されていますよ。

他にも隠し口座、貸金庫などがどのようにバレるのかについてなど、いくつかのケースが紹介されています。

税務調査がくるきっかけ

税務調査がくるキッカケは、同業他社と比べて申告が変、取引先への調査結果と違う、利益が生活できないレベル、消費税ごまかしてそうと表示されています。
出典 : YouTube

そもそも税務調査がくるきっかけは、いったいどのような場合でしょうか。

生活状況と申告情報があっていない場合や、同業他社と比較される場合などケースは色々ありますが、必ずバレてしまうようです。

平安きりん

業界によって、店舗規模による人件費、備品購入費、光熱費などある程度の経費は予測できますよ。

1千万円の売上は1つの基準となるため、その手前で売上をおさめたいなど人の心理から読み取ることもあるようです。

もし売上漏れをわざとしていると思われると調査期間の延長やペナルティ、さらには逮捕となるため正確な申告が必要です。

正しい確定申告の重要性が分かる動画となっていますので、最後まで見てくださいね。

仮想通貨や副業情報も豊富

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